The Project CaLS
The Legal List JAPAN

☆The Legal List JAPANとは、電子文字でできた日本の法律関連住所録です。

　住所録というものは世の中に沢山存在しますが、法律関係に携わる人が机の傍らに常に置いて活用できるというような網羅的な住所録というものを私は見かけたことがありませんでした。法律関連組織の住所を調べるときには、必ずどこからか本を引っぱり出したり電話帳(104番)で調べたりという作業が必要でした。このようなものは、一度網羅的な資料を作ればずいぶん助かるという気持ちは以前から持ち続けていました。またコンピュータを使うようになれば、ワープロソフト等を使いタックシール印刷で一度に大量の宛名書がしたくなります。このような場合でも紙に書かれたデータではない電子文字の住所データが必要になります。そしてインターネットの時代になると法律関連のホームページも多くなり、これらのURLを知りたいという欲求がでてきます。これらをまとめて一つにしたものがThe Legal List JAPANなのです。

　このThe Legal List JAPANはもともとは、アメリカのErik J. Heels氏が作られた"The Legal List -- Law-Related Resources on the Internet & Elsewhere"（NIFTY-SERVEの法律家フォーラムFLAWのデータライブラリにアップされています）に端を発したものです。このThe Legal Listはアメリカ国内の法律関連の住所とURLを網羅的にリストアップした資料（英語）ですので、日本の法律関連の情報はありませんでした。そこで、私が日本版を作ろうと考え、NIFTY-SERVE上で呼びかけたところ1995年10月に４人のメンバーが協力を申し出てくれました。この方達と協力しすべてメールでの情報交換により、さまざまな紆余曲折を経てやっとVer.1完成にまで漕ぎ着けました。
　こうした資料は多くの方の情報提供と間違い探しで、情報価値が増していくと考えています。是非、こんな情報を載せろといった要望、情報提供とか間違い指摘をお願いします。Ver.2完成を目指してがんばりたいと思います。

☆The Legal List JAPANをgetする。


  • The Legal List JAPAN HTML Version 3.01
  • The Legal List JAPANVer.2のExcel97版（ベータ版）

    ☆FAQ(Frequently Asked Questions)


    （このFAQは、NIFTY-SERVEのFLAWフォーラムにアップロードしたときに添付されたものです。一部現状にそぐわない個所がありますが、近々アップデートします。）
    Ｑ１：The Legal List JAPANとは何ですか？
    Ａ１：The Legal List JAPANとは、電子文字でできた日本の法律関連住所録で、コンピュータ時代にふさわしい法職関連の方のための住所録です。データとしては、１．行政では省庁、消費生活センター、公正取引委員会、２．司法では裁判所、検察庁、法務局、.弁護士会、地方自治体では都道府県庁、３．教育機関では大学、４．民間会社・組織では法律出版社の各、住所、電話番号（Fax）、URLが記載されています。そのままカットアンドペーストして文中に張り付けることもできますし、CSV形式であればワープロでタック印刷のデータとしても活用できます。

    Ｑ２：The Legal List JAPANの収録範囲、収録対象は何ですか。
    Ａ２：収録範囲と対象は、日本の法情報に限っています。海外の法情報サイトはカバーしませんので、そちらを知りたい方は、アメリカのErik J. Heels氏が作られた"The Legal List -- Law-Related Resources on the Internet & Elsewhere"とか指宿信さんの作られた"The World List"（http://www.law.osaka-u.ac.jp）を参照して下さい。The Legal List JAPAN Ver.1ではＡ１で述べたようなデータしか入っておりませんが、将来的にはもっとデータを増やして内容を充実させていきたいと考えています。皆さんのご要望をお待ちしております。

    Ｑ３：定期的なアップデートは行われるのですか？
    Ａ３：定期的なアップデートも可能な限り、行っていきたいと考えています。でもこれって結構辛い作業なんです。特にインターネット関連のURLは毎日変化しますのでフォローが大変です。できるだけ、がんばりますので、応援して下さい。また、住所・電話番号変更とかサイトのアドレスが変わった等の情報提供も大歓迎です。

    Ｑ４：日本の情報を世界に向けて発信することも大切でしょう。ならばThe Legal List JAPANには英語版はないのですか？
    Ａ４：Ver.2以降に期待して下さい。日本の情報を世界に発信するというのは、Ver.2（できるかな？）あたりで考えています。まずは、日本国内の情報を日本語で日本に向けて発信するというのが、第一段階(Ver.1)なんです。

    Ｑ５：使用制限はありますか？
    Ａ５：フリーソフトとして活用して下さい。個人使用目的でコピーするのは全く自由ですが、営利目的の使用はお断りします。このデータ作成は営利行為を伴わないボランティア活動による成果です。こうしたネットワーク上の情報資産をみんなのボランティア活動で増やしていく活動にご理解下さい。また転載される場合はご一報下さい。バージョンアップした場合の連絡がつかないと困りますので。

    Ｑ６：どの位の頻度で情報はアップデートされるのですか。
    Ａ６：住所や電話番号のようにさほど動きの少ない情報はいいのですが、インターネット上のURLのように変化が激しいものはなかなかフォローできませんので、最新版は常にインターネット上のリンク集を活用されることをお薦めします。頻度はできるだけ速くです（笑）。法律関連のリンク集としては、大阪大学法学部のリンク集（http://www.law.osaka-u.ac.jp）、金沢大学法学部のリンク集（http://j_law.l.kanazawa-u.ac.jp/Outlaw.html）をお薦めします。

    Ｑ７：The Legal List JAPANのExcel版はどのような特長があるのですか？
    Ａ７：Excel版は、ExcelVer.5以降のブック形式を使っており、各シートごとに分野別にまとめられたデータが入っているので見やすいです。また第一列目の水色のセル右横にあるボタン（下向きの三角）を押すと必要なデータの検索ができます。たとえばその選択肢の中で（オプション）を選びますと、入力した文字に近いデータが引き出せるようになっています。このオートフィルタを使えば、「URLを持っているデータ」だけを表示する、「熊本県だけのデータ」を拾い出すということも可能です。
    　またインターネットにアクセスできる場合、URLは次のように活用してみて下さい。まずネットスケープといったWWWブラウザーを立ち上げ、The Legal List JAPANを開きます。そしてThe Legal List JAPANの中のURLが載っているセルで、マウスを右クリックして「コピー」を選択します。そして画面を切り替えWWWブラウザーの「場所」という空欄で再度右クリックをし、「張り付け」を選べば、URLが張り付けられます。余計な文字を削除してEnterキーを押せば目的のURLにジャンプできます。

    Ｑ８．The Legal List JAPANのCSV版にはどのような特長があるのですか？
    Ａ８．CSV版は、MS-DOSのテキスト形式で書かれ、各データが半角コンマで区切られたデータファイルです。基本的にテキストデータですので、そのままワープロソフトで読み込み切り張り（カット・アンド・ペースト）して編集することができます。また、CSV形式はほとんどの表計算ソフト、カード型データベースソフトが変換なデータ形式としていますので、みなさんのお使いのソフトで利用できます。そして、CSV形式はタックシール印刷をする時の差込データとして使えますので、必要なデータだけを選びそれを印刷データとすれば一度にたくさんの宛名にタックシール印刷ができます。
    　しかし、The Legal List JAPAN Ver.1はCSV形式ですが、データ全体に一貫性がないため、データの並びが不統一な箇所があります。つまり、住所が１つだけのデータもあれば住所が２つに分割されているデータもあるという不統一性、URLがついているものとついていないものの不統一性というものがあります。Ver.2以降ではこれを何とかしたいと思いますので、ご容赦を。この点を留意されればうまく使えると思います。



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    E-mail :hirofumi@lawschool.aichi-u.ac.jp