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抜刷(ぬきずり)差し上げます。



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 私、伊藤博文が書いてきた論文の抜刷が私の研究室で山積みになっております。これを、欲しい方にタダで差し上げます。ただし、郵送料は各自負担とさせていただきます。下記の「2.請求方法」をご覧の上、ご請求下さい。できる限り早く郵送いたします。私の研究室で眠る抜刷達が少しでもあなたのお役に立てればと思っております。



1.抜刷とは

 通常、大学の研究紀要などの学術雑誌は複数の執筆者が寄稿した論文を集めて1冊の本になっています。この中から、特定の一論文だけを抜き出して読みやすい形にした冊子を抜刷(ぬきずり)と読んでいます。
 法律学の論文を読むとき、一般的には、法律雑誌や機関誌を図書館でコピーして、これを手元に置き読みやすくして利用しますが、抜刷があればこの手間が省けるわけです。もちろん抜刷はタダででき上がる物ではありません。けれども、学術的な利用をされる方であれば無料で差し上げますので、気軽にお申し付け下さい。
これが抜刷の表紙です。B5サイズです。抜刷の中身です。開くとB4サイズでこのようになっています。



2.請求方法

★送っていただく物
 (1)返信用封筒 --> 抜刷の大きさは、B5サイズ(横182mm 縦257mm)ですので、角形4号封筒(定形外)より大きければ大丈夫です。返信用封筒には、送付先住所を間違いなく書いて下さい。
 (2)送料分の切手 --> 切手140円分を返信用封筒に貼っておいて下さい。抜刷一冊当たり平均50グラムですので、確実を期して、封筒と併せて75グラム以下と計算しています。複数冊必要な方は冊数から重量を予測していただき、それに合った送料を貼っていただければ結構です。料金計算はこちらへ!
 (3)希望抜刷の番号と冊数 --> 例えば、"117番2冊"という具合に。
 (4)あなたの住所(送付先と異なる場合)と連絡先(できればメールアドレス)

★送り先
  〒461-8641
  名古屋市東区筒井二丁目10-31
   愛知大学法科大学院
    伊藤 博文

★お願い
  • 一人1冊とさせていただきますが、教育関係の方で複数部必要な方はメールでお問い合わせ下さい。また最近の論文はPDFファイルでも公開していますので、そちらのファイルをダウンロードして、印刷されてもよいかと思います。
  • 先着順で差し上げます。払底しましたらご勘弁を。請求のお手紙をいただいた後、無くなりましたら申し訳ありませんが、そのまま封筒を返送させていただきます。
  • 返信用封筒に記載漏れとか料金不足などの問題があった場合、返送はいたしませんのでご容赦を。
  • 私には秘書がいるわけではなく、この作業も全く私個人の手作業で行います。ですから、できるだけ時間と労力をかけずに送付作業を行いたいので、このような形になってしまいました。もちろん営利行為ではありませんので、できるだけ皆さんのご協力が必要となります。ご理解お願いいたします。

    3.抜刷一覧

    番号 論文名 残部数 PDF
    No. コンピュータ法学(CaLS)関連論文  
    110 伊藤博文「パーソナル・コンピュータによる法律条文分析Ver.1.10c [資料]」豊橋短期大学研究紀要第9号139頁(1992年) 5 PDF
    111 伊藤博文「コンピュータ法学(CaLS)の可能性[資料]」豊橋短期大学研究紀要第10号194頁(1993年) 5 PDF
    112 伊藤博文「電子文字化と法律研究[資料]」豊橋短期大学研究紀要11号121頁(1994年) 5 PDF
    113 伊藤博文「ネットワーク環境下における法律研究[資料]」豊橋短期大学研究紀要第12号245頁(1995年) 10 PDF
    114 伊藤博文「法学教育にコンピュータを--CaLSからの提案」豊橋短期大学研究紀要第13号19頁(1996年) 100 PDF
    115 伊藤博文「イントラネットを利用した法学教材提示システムの構築」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第14号17頁(1997年) 30 PDF
    116 佐野真一郎・伊藤博文・山本孝一「インターネットの大衆化--インターネットの過去、現在そして未来--」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第14号37頁(1997年) 30 PDF
    117 伊藤博文「法とテクノロジー」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第15号1頁(1998年) 20 PDF
    118 伊藤博文「インターネット上での情報検索と法律研究」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第16号15頁(1999年) 0 PDF
    119 伊藤博文「『コンピュータで法学する』平成10年度 豊橋創造大学開放講座(愛知県民大学講座)講義録」豊橋創造大学研究紀要第3号181頁(1999年) 20 PDF
    120 伊藤博文「法学教育においてコンピュータ法学(CaLS)が目指すもの」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第17号1頁(2000年) 70 PDF
    121 伊藤博文「インターネットのセルフガバナンスについて」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第18号23頁(2001年) 40 PDF
    122 伊藤博文・佐野真一郎「大学教育における情報リテラシの方向性」2001年日本教育工学会第17回大会講演論文集(2001年) 50 Word
    123 伊藤博文「インターネット規制論の新たな展開」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第19号13頁(2002年) 20 PDF
    124 伊藤博文「『インターネット時代の法常識』平成13年度 市民大学『トラム』・豊橋創造大学短期大学部連携講座講義録」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第19号177頁(2002年) 20 PDF
    125 伊藤博文「コンピュータを使った法学試験」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第21号1頁(2004年) 50 PDF
    126 伊藤博文「法科大学院教育におけるノートパソコンの活用---愛知大学法科大学院における取り組み---」愛知大学法学部法経論集第168号61頁(2005年) 0 PDF
    127 伊藤博文「CBLTの可能性」愛知大学法学部法経論集第171号47頁(2006年) 0 PDF
    128 伊藤博文「インターネット上の情報検索について」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.17/No.1第30号1頁(2006年) 30 PDF
    129 伊藤博文「アメリカのモバイル・ローヤー像を探る」愛知大学法学部法経論集第173号1頁(2007年) 40 PDF
    130 伊藤博文「文字から画像、そして動画へ」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.18/No.2第33号1頁(2008年) 30 PDF (113Mbyte)
    131 伊藤博文「ICTはどこまで弁護士を救えるか」愛知大学法学部法経論集第179号129頁(2008年) 25 PDF
    132 伊藤博文「ネットワーク規制の中立性について」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.20/No.1第35号1頁(2010年) 30 PDF
    133 伊藤博文「法学教材提示装置としてのiPadの可能性[研究ノート]」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.21/No.1第36号33頁(2011年) 30 PDF
    134 Hirofumi ITO,"On Neutrality of Network Regulation Ver.2.11e",愛知大学法学部法経論集第188号1頁(2011年) 20 PDF
    135 伊藤博文「電子文字化論再考」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.22/No.1第37号1頁(2012年) 30 PDF
    136 伊藤博文「裁判員裁判におけるICT利用について」愛知大学法学部法経論集第191号45頁(2012年) 50 PDF
    137 伊藤博文「学術リソースとしてのWebサイト引用方法について」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.23/No.1第38号13頁(2013年) 30 PDF (Ver.3)
    138 伊藤博文「ミネソタ州の裁判実務におけるICT利用について」愛知大学法学部法経論集第194号49頁(2013年) 50 PDF (115Mbyte)
    139 伊藤博文「ハワイ州の法実務・教育におけるICT利用について」愛知大学法学部法経論集第200号87頁(2014年) 40 PDF (Ver.2 229Mbyte)
    No. 法律関連論文  
    220 Hirofumi ITO ,"Punitive Damages:History,Function and Excessiveness",愛知論叢第48号1頁(1990年) 20 PDF
    221 伊藤博文「マーケットシェア・ライアビリティ理論について」豊橋短期大学研究紀要第8号7頁(1991年) 50 PDF
    222 伊藤博文「マーケットシェア・ライアビリティ理論の新たな展開--Hymowitz判決のインパクト」豊橋短期大学研究紀要第9号21頁(1992年) 35 PDF
    223 伊藤博文「フロリダ州におけるマーケットシェア・ライアビリティ理論」豊橋短期大学研究紀要第11号21頁(1994年) 120 PDF
    224 伊藤博文「[翻訳] Feist Publication v. Rural Telephone Service, 499 U.S. 340」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第17号159頁(2000年) 100 PDF
    225 伊藤博文「[翻訳] Reno, Attorney General of the United States, et al. v. American Civil Liberties Union et al., 521 U.S. 844」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第18号191頁(2001年) 100 PDF
    226 伊藤博文「[翻訳] Schenck v. U.S., 249 U.S. 47(1919)」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第19号119頁(2002年) 20 PDF
    227 伊藤博文「慰謝料の性質をめぐる議論について」豊橋創造大学紀要第7号141頁(2003年) 60 PDF
    228 伊藤博文「プライバシーと不法行為法」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第20号19頁(2003年) 70 PDF
    229 伊藤博文「[翻訳] Time, Inc. v. Hill, 385 U.S. 374(1967))」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第20号117頁(2003年) 50 PDF
    230 伊藤博文「[翻訳]ロバート E. オリファント著 伝統的な教室環境で「ハイテク」ツールを使う ―― 2 セメスターにわたる実験」豊橋創造大学短期大学部研究紀要第21号107頁(2004年) 150 PDF
    231 伊藤博文「[翻訳] Ashcroft v. American Civil Liberties Union, 124 S.Ct. 2783 (2004)」愛知大学法学部法経論集第167号71頁(2005年) 50 PDF
    232 伊藤博文「[翻訳] New York Times v. Sullivan, 376 U.S. 254 (1964)」愛知大学法学部法経論集第183号133頁(2009年) 50 PDF
    233 伊藤博文「[資料]ハワイ州の司法制度について」愛知大学法学部法経論集第201号159頁(2014年) 40 PDF (Ver3 5.0Mbyte)
    234 伊藤博文「人工知能の民事責任について」愛知大学法学部法経論集第206号67頁(2016年) 25 PDF (Ver2 0.9Mbyte)
    235 伊藤博文「法的特異点について」愛知大学情報メディアセンター紀要『COM』Vol.26/No.1第41号13頁(2016年) 30 PDF (Ver1 0.5Mbyte)


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